当ＪＡきゅうり部会連絡協議会は１２日、令和３年度販売反省検討会をＪＡ本店で開いた。

今年度販売数量は前年対比１０７％の１１，９１４㌧。ＪＡが栽培農家の労働力軽減に向け力を入れる機械共選実績は、数量で前年対比１４５％の６，１３２㌧、販売金額は２０億８００万で、機械共選実績としては初めて２０億円を突破しました。

同検討会には協議会会員やＪＡ全農福島の担当者、ＪＡ役職員など２２人が出席。

濱田賢次専務が「きゅうりの一大産地として、販売対策をしっかり講じていく」とあいさつ。同協議会の佐藤清和会長が「コロナ禍の長期化で様々な影響が懸念されるが、会員が一致団結してＪＡ管内のきゅうりを全国に広めていこう」と呼び掛けました。

生育過程や販売経過などの報告があり、生産・販売体制などの課題を協議したほか、次年度に向け、機械共選を基軸とした生産基盤の拡大、異常気象への対策、日本一の夏秋きゅうり産地継続と更なる発展に向けた取り組みを確認しました。