ＪＡは31日、異常気象対策本部を設置しました。生産者や各関係機関と連携をとりながら的確な指導体制を構築し、農作物への被害防止に努め、生産安定を目指します。

　本店で行った異常気象対策会議で菅野孝志組合長は「農家への指導を万全に行ってほしい」と強調し、熱中症、農作業事故防止の注意喚起をしました。

　会議では、対策本部の設置体制や各地区の生育状況や今後の対策について確認しました。

　管内は６月以降少雨、高温傾向が続いており、高温による影響が各作物で確認されています。水稲は生育が早まり、カメムシによる被害が懸念されており、主力のキュウリでは果形の乱れや芯焼けなどがみられ、果樹は桃、梨、リンゴなど全体的に小玉傾向となっています。

　ＪＡは本店を起点に各地区本部・営農センターと連携し、作物ごとに異常気象対策指導を実施します。農家訪問での指導、集団現地指導会などを開催し、技術対策を行うほか、水稲では水管理や肥培管理、病害虫防除の指導を徹底。野菜はハウス栽培での高温対策、潅水、生理障害対策など、果樹は土壌管理や新梢管理、修正摘果などの指導を行います。

　会議後には本店玄関に異常気象対策本部の看板を設置しました。

　夕方には飯坂町の西根神社で雨乞いの神事が執り行われ、菅野組合長ら役職員約２０人が参列。お祓いや玉串奉奠を行いました。

　菅野組合長は「雨が少しでも降ってくれるよう願った」と話しました。

担当部署　営農部農業振興課　024-573-1303